ESG開示の恩恵

今年の８月までに少なくとも日本の公的年金7社が新たにPRIに署名し、日本の署名機関の合計は140となりました。

サステナブル投資への公的年金によるコミットメントの高まりとともに、より多くのESG情報を開示する日本企業が増えている一方、社会やガバナンスに関する開示にはまだ課題があると思われます。

SGXとの共同執筆による日本のESGインデックスとパッシブ投資の最新レポート

本レポートは、四半期ごとに、日本のサステナビリティ基準の策定、日本の上場企業の環境・社会・ガバナンス(ESG)スコアをつかったインデックスと市場インデックスの比較、インデックス連動型SGX FTSE Blossom Japan Index 先物の成長についてレビューしています。 

最新版では、情報開示の拡大と投資の関連性を探ります。

当四半期の分析の主なハイライト

• 日本と欧州企業のFTSE Russell ESGスコアのギャップは縮小し、環境スコアは同等に近づいている
• しかし、日本企業のソーシャル・ガバナンス領域における開示率は、欧州に遅れをとっている
• Blossom Japan and Blossom Sector Relative Index の両方とも、ESGファクターのマイナス寄与が要因となり、ベンチマークであるFTSE Japan All Cap Indexをアンダーパフォーム
• SGX FTSE Blossom Japan Index 先物は、日本株のESG指数先物の分野で引き続き世界をリードしており、市場シェアは99%に（米ドル建玉の想定元本ベース）